新婚旅行の人気地(海外編)
新婚旅行に行きたい場所のアンケートを取ったところ、上位にランクインしたのは「ハワイ」「オーストラリア」「イタリア」でした。これは男女共に人気がある場所みたいです。
世界的に観光地である「ハワイ」「モルディブ」などはリゾートホテルもたくさんあったり、ショッピングも楽しめたりと、ゆっくりのんびりリゾート気分を味わうのに最適です。また観光地になると英語ができなくても充分に楽しめるというのもメリットの一つです。
次に建築や美術館めぐりなど世界的な遺産を見たり、美術品を堪能したりして文化的に旅行を楽しみたい人には「イタリア」「スイス」「フランス」などがいいかと思います。なかなか行けない場所でもあるし、憧れの場所という感じもありますよね。ですから新婚旅行という絶好のチャンスに行ってみてはいかがでしょうか？
面白い結果だったのは「グアム」です。男女共に人気があまりありませんでした。グアムは日本から近いリゾート地と言うこともあり、訪れたことがある人はたくさんいると思うし、かなり近い気分がしますよね。せっかくの新婚旅行なのですから同じリゾート地ならプリンセスのような特別感を味わえる「タヒチ」「モルディブ」「フィジー」など人気があるようです。新婚旅行は新婚旅行ならではの旅行先を選んで高級ホテルにエステにショッピングなどと思いを巡らす人が多いのではないかとは思いますが、自分たちのやりたいことを挙げて思い出深い新婚旅行になるようにしてくださいね。
情報商材とは
「情報商材」は、近年よく聞かれるようになった言葉ですね。
「情報商材」とは、情報自体を売り物にした商品で、主にインターネットを介して売買されます。その形式はCD・DVD・冊子・PDFファイル・音声ファイルなど多岐にわたります。
情報商材は、一般書店に並ぶ書籍と比べるとかなり割高ですが、書籍に比べると内容が斬新で実用的なものも多く、多くの人に支持されています。
とはいえ、情報商材は、個人でカンタンに出すことができるだけに、その情報の信用性が低いものも少なくありません。だから「買って後悔」ということも。
情報商材は決して安価なものではありませんから、情報商材を購入する際は、詐欺まがいのものでないかよく吟味して購入したいものです。
紳士靴ブランド（イギリス編）
ブランド品の靴は、ムダに高いわけではありません。ブランド品の靴は、例外なくブランドに恥じないだけの品質やデザイン性を備えています。
日本で売れている輸入品のブランド靴は数多くありますが、紳士靴に関して言えば、イギリスのブランドの靴がよく売れているようです（日本人は西洋のブランドが好きなのです）。
イギリスのブランドとしては「チャーチ」「ジョン・ロブ」「グレンソン」「ローク」といったようなブランドがあります。こうしたイギリスのブランド靴の特徴は、硬くがっちりとした革靴が主流である点。これはイギリス人が昔から成牛を好んで食べ、その副産品の硬い皮で靴を作り続けてきたという伝統に由来します（同様に、仔牛を食べるイタリアの靴は柔らかい革で作られているものが主流）。
がっちりとした靴がお好みの方は、丈夫で長持ちするイギリスのブランドのものを選ぶといいでしょう。
千葉の行楽地(1)
千葉県は、
(1)海に面していること。
(2)都心に近いこと。
といった理由から、行楽地も充実しています。
千葉の行楽地として代表的なものとしては、
・東京ディズニーリゾート：かの有名な「東京ディズニーランド」「東京ディズニーシー」を擁する巨大リゾート施設群。「東京」の名が付いていますが、実は千葉にあるということは案外知られていない事実です。もちろん交通の便も良好。宿泊施設も充実しているので、泊りがけで楽しむことができます。
・九十九里浜：これも千葉の行楽地としては有名。決して派手な場所ではありませんが、海水浴をはじめ、さまざまな楽しみ方ができます。
・千葉市動物公園：「動物園」ではなく「動物公園」。「ドリームワールド」という遊園地も併設されているので、特に家族連れにはオススメの行楽地です。
千葉は首都圏に属するため、交通の便も良好で、東京や神奈川など近隣の県の行楽地に行くのも容易です。千葉の行楽地に行ったついでに、千葉以外の行楽地に足を延ばしてみてもいいでしょう。
相続時精算課税制度
住宅を購入する時に、親からの資金援助があると助かりますね。
しかし、高額の贈与税などがかかるのではないかと不安な方もいると思います。
贈与税は1年に110万円までなら、税金はかかりませんが、それ以上の部分は金額に応じて税金がかかります。
それに対して住宅購入など高額な贈与の時に利用すると便利なのが相続時精算課税制度です。
相続時精算課税制度とは、相続を生前に行う扱いとなり、実際に相続が発生するときに精算するものです。
相続時精算課税制度では、65歳以上の両親から20歳以上の子に対して2500万円までの贈与は非課税となります。
父・母別々にこの制度が利用できるので、父から2500万円・母から2500万円貰っても非課税です。
この額を超えると20％の贈与税がかかります。
ちなみにこの制度を利用する際は、110万円までの非課税枠は使えないので気をつけましょう。
この制度を利用して親から資金提供を受けると相続税をまったく払わないもしくは、払っても少額ですむのです。
親からの援助が受けられる人は、この制度を利用しましょう。
実際の相続の時に、相続税を支払わなければならない人は、相続した人の5％と言われています。
相続税の控除は、5000万円+法定相続人の人数×1000万円のため、高所得者や土地・建物を多く持っている人でなければ相続税はかからないからです。
制度を上手に利用して、賢い住宅の購入を目指しましょう。
なお、現時点で、住宅取得等資金の贈与に関して3500万円まで非課税となる特例は平成19年12月31日までです。